年々注目が高まっているスポーツ庁の「スポーツエールカンパニー2024」の認定企業が発表され、今年度は1,246社が認定されました。昨年より331社増えており、従業員の健康増進を重視する企業が確実に増えていることがわかります。
スポーツエールカンパニーとは、働き盛り世代の従業員に向けてスポーツ活動を促進し、健康経営に積極的に取り組む優良企業を、スポーツ庁が公認する制度です。社員の健康維持・増進は、生産性の向上や優秀な人材の確保につながるため、多くの企業が参加を目指しています。
2018年度から開始されたこの制度ですが、初回から毎年認定され続けている企業には、今年度初めて認定回数7回以上の企業に与えられる認定マーク「Silver（シルバー）」が付与されています。
本記事では、スポーツエールカンパニーの常連である「シルバー」ランクの企業が実際に行った具体的な取り組みを紹介します。長年の経験を活かした取組事例は、スポーツエールカンパニーの認定取得を視野に入れている企業にも、ヒントが詰まった内容となっています。
■目次
1. スポーツエールカンパニーとは
1-1. スポーツエールカンパニーとは
1-2. プラス評価と認定マーク
2. 「シルバー」認定企業の取組事例
2-1. ロート製薬株式会社
2-2. ホダカ株式会社
2-3. いちご株式会社
2-4. 広友物産株式会社
3. まとめ
1. スポーツエールカンパニーとは
スポーツエールカンパニーとは
スポーツ庁が運営する「スポーツエールカンパニー」は、従業員の健康増進のために積極的にスポーツ活動を推進している企業を認定する制度です。ビジネスパーソンのスポーツ実施率の向上を目指すとともに、従業員の健康管理を考え戦略的に取り組んでいる企業の社会的評価の向上を図ることを目的としています。
具体的には、朝や昼休みなどに体操・ストレッチをするなどの運動機会の提供や、階段の利用や徒歩・自転車通勤の奨励、社員スポーツ大会の開催、スポーツジム費用の会社負担など、従業員がスポーツをしやすい環境づくりに取り組んでいる企業が対象となります。健康経営を重視し、スポーツを通じて生産性の向上や優秀な人材確保につなげようという企業が多数参加しています。
さらに、スポーツ関連のクラブ活動への支援、家族向けのスポーツイベント開催なども、スポーツエールカンパニーとして評価される取り組みです。単に運動を促すだけでなく、スポーツを通じた従業員のコミュニケーション活性化や、ワーク・ライフ・バランスの実現にも貢献できることが期待されています。
プラス評価と認定マーク
スポーツ実施率の高い企業や、5回以上の認定を受ける企業などには、追加で下記のようなプラスの評価を行う仕組みもあります。
①従業員の週1回以上のスポーツ実施率が70％以上の企業には、＋（プラス）の呼称を付与します。
②通算して5回以上認定を受ける企業には、認定回数等に応じて以下のとおり認定マークの色及び呼称を付与します。
（ア）認定回数5回～6回：Bronze（ブロンズ）
（イ）認定回数7回～9回：Silver（シルバー）
（ウ）認定回数10回以上：Gold（ゴールド）
（エ）上記（ア）～（ウ）の企業のうち、上記①に該当する企業：＋（プラス）
今年度は制度開始から7年目となり、初めて「Silver（シルバー）」認定を受けた企業が誕生しました。シルバー＋（プラス）認定７社（全体の0.6%）、シルバー認定57社（4.6%）となっています。
▲スポーツエールカンパニーのロゴ（認定マークの色で認定回数がわかる）
出典：スポーツ庁 「スポーツエールカンパニー2024」として 1,246 社を認定
スポーツエールカンパニーの認定基準や申請方法、認定を受けるメリットなどについて詳しくはこちらをご覧ください：
スポーツエールカンパニーとは？ 概要やメリット、取り組み事例について解説
2. 「シルバー」認定企業の取組事例
ここでは、スポーツエールカンパニーの常連であるシルバー＋（プラス）、およびシルバーに認定された企業が実際に行った具体的な取り組みを紹介します。
自社に取り入れるためのヒントを探してみてください。
ロート製薬株式会社 ＜シルバー＋（プラス）＞
医薬品・化粧品・機能性食品等の製造販売を行なっているロート製薬株式会社は、全従業員が楽しくチャレンジできる運動施策などを企画し、行なっています。
・毎日の朝の体操
肩こり腰痛、転倒防止、目や表情筋の体操、脳トレなどを取り入れたロートオリジナル体操を作成し、始業開始時間に実施しています。
・体力測定の実施
全従業員を対象に、実年齢＞健全年齢の従業員割合80％を目指した体力測定を実施し、毎年自身の体力を見つめなおすきっかけとしています。
・仲間と楽しくチャレンジする運動施策「新ウェルチャレ2023」
「運動」「コミュニケーション」「健康自立」をかけ合わせたコンセプトで、部門ごとの健康課題に応じた運動にまつわる目標と企画を起案し、チームで取り組む施策を実施しています。
企画例：
・チャレンジ毎日フルマラソン！！～東京・大阪チーム対抗戦にて、各チーム毎日42,195キロ歩く～
・プラスワン運動で運動習慣を身につける
ホダカ株式会社 ＜シルバー＞
自転車の開発・輸入・販売などを行うホダカ株式会社は、自転車関連を中心としたスポーツの奨励を行なっています。
・自転車通勤の奨励
自転車通勤奨励制度を定め、自転車の使い方に合わせて選べる自転車保険加入制度、駐輪場には専用のスタンドを設けるなど、自転車通勤環境を整えています。通勤した距離に応じて「通勤ポイント」が貯まり、直営店にて商品と引き換えできる制度を導入し、自転車通勤へのモチベーションを高めています。
・サイクリングイベントへの参加
東日本復興支援サイクリングイベントや、マウンテンバイクのクロスカントリーやトライアスロンなどのサイクルスポーツにも積極的な参加を促すため参加費用を一部補助、役員・社員の垣根を越えてサイクリングの楽しさを体験しています。
・レースチーム「ホダカファクトリーレーシング」の活動
社員のレース活動を束ねるチーム「ホダカファクトリーレーシング」を発足させ、サイクルロードレース、Jエリートツアーなどに参戦。会社の活動としてフルタイム勤務とレース活動を両立する経験やノウハウを蓄積することによって、製品やビジネスへのフィードバックを目指しています。
いちご株式会社 ＜シルバー＞
不動産の有効活用とエネルギー創出を軸とした事業を推進するいちご株式会社は、ユニバーサルレイアウトや ABW（activitybased working）の導⼊など、健康環境の整備にも力を入れています。
・社内部活動の実施
フットサル部、ランニング部、ゴルフ部等のスポーツに関する部を設け、練習試合の実施や⼤会への出場、試合観戦等の活動を⾏っています。
・朝礼での運動の実施と健康動画の選定、配信
朝礼でのストレッチ運動の実践や、急速にリモートワークが進んだことによる運動不⾜や健康障害などを予防するため、健康に関する YouTube 動画を選定し、全社員に定期的にメールで配信を行っています。
オリジナルの「いちごゆるふわ体操」を製作し、毎週の朝礼前に流すとともに、不定期でリアルタイムの開催を実施しています。
・健康環境の整備
オフィスのユニバーサルレイアウトや ABW（activitybased working）を導⼊。健康的な歩幅の⽬安として 150cm と 170cm の⾝⻑に合わせた⾜跡をカーペ ットに入れたり、スタンディ ングミーティングテーブルや、マッサージチェア、ぶら下がり健康器などを設置するなど、健康を意識しながら働ける環境を整えています。
広友物産株式会社 ＜シルバー＞
オフィス家具の選定・販売を行う広友物産株式会社は、モルック※を活用したコミュニケーション重視の活動を行なっています。
※モルックとは、フィンランドのカレリア地方の伝統的なキイッカ（kyykkä）というゲームを元にLahden Paikka社（当時 Tuoterengas社）によって1996に開発されたスポーツです。
参考：一般社団法人 日本ルモック協会
・オフィスでモルック
社内で手軽にできるモルックを導入し、社員がスポーツを通してコミュニケーションを図れる場を整備しています。
・東京都主催の「アーバン・フィットネス 2023 」でモルック体験会の実施
日々の忙しさから運動をする機会が少ない方でも気軽に参加できる体験型イベントに出展し、モルックを通じて健康意識を高める機会を提供しています。
・ラジオ体操の実施
創業当時から健康経営のもと、毎日朝礼時にラジオ体操を実施しています。
・オフィス健康器具の整備
一人一人のワークスタイルに合わせた対応を行うため、全席自動昇降デスクを完備。バランスボールなどの健康器具を整備し、健康を意識しながら働ける環境を整えています。
3. まとめ
スポーツエールカンパニーの常連である「シルバー」ランクの企業が実際に行った具体的な取り組みを紹介してきました。全従業員が楽しくチャレンジできる運動施策、自転車関連を中心としたスポーツの奨励、健康環境の整備、コミュニケーション重視の活動、など自社に取り入れられそうなものは見つかったでしょうか。
弊社では、フィットネスやストレッチ、ヨガ、マインドフルネスなどの法人向けのオンラインフィットネスを提供しています。従業員同士のコミュニケーションを重視したレッスン、マンネリにならない楽しい健康プログラムなど、企業様の事情に合わせたご提供が可能です。
スポーツエールカンパニーへの申請を検討中で、どのような施策をすればいいのかお悩みのご担当社様、スポーツエールカンパニーに認定されてはいるものの参加率の低下やマンネリにお悩みのご担当者様、ぜひ一度ご相談ください。
